生活費診断と老後資金シミュレーションが無料でできるページです。まず今の生活費を9項目で診断すると、平均と比べて使いすぎの項目と、年間でいくら見直せるかがその場で分かります。たとえば固定費を少し見直すだけで、年間で数万円単位の余地が出ることも珍しくありません。そのまま診断結果の生活費を引き継げば、退職までにいくら貯まるか、老後にいくら必要か、資金が何歳まで持つかまで一気に試算できます。「なんとなく不安」を、あなたの数字で確かめてみてください。
家族構成と月々の支出（9項目）を入れるだけ。公的統計の平均的な家計と項目ごとに比べて、使いすぎの項目、年間でいくら見直せるか、見直し優先トップ3がすぐに分かります。「うちは平均と比べてどうなんだろう？」というモヤモヤが、数字ではっきりします。簡易結果のあとには、支出を30項目に分けて見直せる詳細な診断も用意しています。
ざっくりで大丈夫です。分からない項目は「平均」ボタンで目安を入れられますし、スライダーでもサッと調整できます。まずは気軽に入れてみてください。
メールアドレスを入力すると、生活費診断の結果と、続く老後資金シミュレーションの試算結果がその場で表示されます。結果はメールでも届くので、あとからゆっくり見返せます。
診断・試算の結果をこのアドレスにお送りします。あわせて、結果の要約とおすすめリンク（広告・PRを含みます）をお送りします。
9項目それぞれを、あなたの世帯に合わせた平均（黒い線）と比べました。年収に対する適正額もあわせて表示しているので、「平均より多い項目」と「収入に対して重い項目」の両方がひと目で分かります。
平均を大きく上回っている順です。ここから手をつけるのが一番の近道。とくに固定費は、一度見直せば効果が毎月ずっと続きます。
各項目を「同じ世帯の平均」まで抑えた場合の単純試算です。月で見ると小さくても、年間に直すと旅行や貯蓄に回せるまとまった金額になることがあります。
スコアの理由も、老後試算の根拠も、あなたの入力した数値で具体的に説明します。「なぜこの結果になったのか」が分かると、次に何をすればいいかが見えてきます。
診断で出た現在の月の生活費 ¥0 を、下の老後資金シミュレーションの「老後の生活費」の初期値としてそのまま引き継げます。今の暮らしの水準のまま老後を迎えたら、退職までにいくら貯まって、資金が何歳まで持つのか。気になる答えを、あなたの数字で確かめてみましょう。
引き継ぎました。下の「老後の生活費」に反映されています。
平均値の出典について：総務省統計局「家計調査」等の公的統計で公表される世帯あたり支出を基に、家族構成・地域・住居形態で補正した目安です。実際の平均は調査年・世帯属性で変動しますので、あくまで比べるための目安としてご覧ください。
簡易診断の9項目を30の内訳に分けると、「カテゴリの中の、どの内訳にお金がかかっているか」まで見えてきます。サブスクや外食など、意外な使いすぎが見つかることも。内訳の合計が簡易入力の金額と一致しなくても大丈夫です。実態をつかむことが目的です。
各カテゴリの初期値には、簡易診断で入力したそのカテゴリの金額を、内訳の項目数で均等に分けた金額を入れています（端数は最初の内訳項目に寄せています）。実際の内訳に合わせて、自由に書き換えてください。内訳の合計が簡易入力の金額と一致しなくても構いません（実態の洗い出しが目的です）。各カテゴリには、簡易入力で入れた金額を参考として表示しています。
詳細入力の内訳合計をもとに、簡易診断と同じ物差し（同じ世帯の平均・年収に対する適正比率）で再計算しました。簡易版と見比べると、「ざっくり把握していた金額」と実態のズレが数字で分かります。
詳細入力の内訳合計をもとにした、カテゴリ別の金額構成比です。どのカテゴリに偏っているかがひと目で分かります。
平均を超えているカテゴリは、あなたの棒が赤色になります。
平均・適正額の目安について：総務省統計局「家計調査」等の公的統計で公表される世帯あたり支出を基に、家族構成・地域・住居形態で補正した目安です。適正額の目安は、世帯年収（手取り換算）に対するカテゴリ別の適正比率から算出しています。実際の平均は調査年・世帯属性で変動しますので、あくまで比べるための目安としてご覧ください。
簡易入力との差額の内訳と、詳細版の生活費で再試算した老後資金の変化を説明します。月の生活費の把握が少し変わるだけで、老後の必要資金がどれくらい動くかも分かります。
さらに、あなた専用のオーダーメイドのロードマップを作成します。問い合わせいただいた方には、AIが自動で作成し、メールでお送りします。「結果は分かった。で、うちは具体的に何から始めればいい？」という方にぴったりです。ご希望の方は、下の「専門家にさらに詳しく聞く（無料相談）」からお気軽にお問い合わせください。
詳細結果の月の生活費 ¥0 を、下の老後資金シミュレーションの「老後の生活費」に反映して再計算します。より実態に近い生活費で試算し直すと、不足額や「何歳まで持つか」の見通しもぐっと現実的になります。
反映しました。下の「老後の生活費」が詳細版の金額で再計算されています。
「数字は分かったけれど、うちの場合はどう進めればいい？」――そんなときは、診断結果を見ながら、家計の見直しや老後資金の進め方を専門家に気軽に聞けます。相談は、運営のウハウハ高等学校のお問い合わせページから受け付けています。
野村證券出身の運営者が、このページの監修と相談対応を行っています。証券会社での実務経験をもとに、家計の見直しと資産づくりに関する一般的な考え方を、できるだけ分かりやすくお伝えします。
さらに、あなた専用のオーダーメイドのロードマップを作成します。問い合わせいただいた方には、AIが自動で作成し、メールでお送りします。
問い合わせページで無料相談する広告・PRを含みます。このページの診断・試算と相談は一般的な情報提供であり、個別の投資助言ではありません。特定の金融商品の購入を推奨するものでもありません。
退職までにいくら貯まるか、老後にいくら必要か、そして今のペースで資金が何歳まで持つかが分かります。もし不足が出ても大丈夫。毎月の積立をあといくら増やせば届くのかまで、その場で確かめられます。年金額と生活費の差額（毎月の不足分）を、運用しながら取り崩す前提で計算しています。
条件を入力すると、ここに試算結果が表示されます。
入力を変えると、その場で再計算されるので、気になる条件をいろいろ試してみてください。
生活費診断では、毎月の支出を9項目に分けて入力し、家計全体のバランスを100点満点の総合スコアで表示します。スコアは、あなたの支出が「平均の水準」にどれだけ収まっているかを示す目安です。支出が平均並みに収まっている項目が多いほどスコアは高くなり、平均を大きく超える支出が多いほどスコアは下がります。つまり、スコアが高い＝節約上手というより、「平均と比べて突出して使いすぎている項目が少ない」状態の目安として読んでください。
項目別判定では、支出項目ごとに2つの比べ方をしています。1つは、総務省「家計調査」をベースに、世帯構成・地域・住居形態で補正した「平均額」との比較です。あなたの支出が平均をどれだけ上回っているか（または下回っているか）が分かります。もう1つは、世帯年収（手取り換算）に対する適正比率との比較です。住居費や食費のように、収入に対して一定の割合に収めるのが望ましいとされる項目について、あなたの比率が目安を超えていないかを確認できます。平均との比較が「世間と比べてどうか」、適正比率との比較が「自分の収入と比べてどうか」という読み方です。
見直し優先トップ3と年間削減余地は、「どこから直すと効くか」を示す部分です。トップ3は、平均との差が大きい順に並んだ項目で、見直しの効果が出やすい順番の目安になります。年間削減余地は、その項目の支出を平均の水準まで抑えた場合に、1年でどれくらい減らせるかを換算した金額です。すべてを一度に直す必要はありません。トップ3の中から、契約の見直しや使い方の工夫で下げやすいものを1つ選んで着手するのがおすすめです。
詳細診断の結果では、支出9項目を内訳30項目に分けて入力した結果をもとに、カテゴリ別に「あなたの支出が生活費全体の何％を占めるか」を示す構成比の円グラフ（ドーナツグラフ）、カテゴリごとに「あなたの詳細合計」と「家計調査ベースの平均」を並べた棒グラフ、簡易入力額・詳細内訳合計・平均・適正額の目安・平均との差額を一覧にした比較表が表示されます。円グラフでは支出の偏りが、棒グラフでは平均を超えたカテゴリ（赤色で表示）が一目で分かります。簡易入力と詳細合計に差があるカテゴリは、ざっくり把握していた金額と実態がずれている部分なので、比較表で差額を確認してみてください。なお、平均・適正額はいずれも目安であり、ご家庭の状況によって適正な水準は変わります。
生活費診断は、こんな人に向いています
老後資金シミュレーションでは、入力した条件から大きく3つの数字を比べます。退職時資産は、現在の貯蓄と退職までの毎月の積立、想定利回りの運用益を合計した、退職時点での資産額です。老後に必要な資金は、退職後に「老後の生活費」が「年金の受給額」を上回る分（毎月の不足分）を、想定寿命まで積み上げ、退職時点の価値に換算した金額です。この2つを比べた差が不足額（必要な資金のほうが大きい場合）または余裕額（退職時資産のほうが大きい場合）として表示されます。「老後資金 いくら必要か」は人によって大きく異なるため、このページでは一般的な目安額ではなく、あなたの年齢・貯蓄・年金額・生活費から計算した、あなた自身の数字で確認できます（老後資金 不足額 計算）。
不足額が出た場合は、「不足を埋めるには」の欄を見てください。退職時点で必要額に届くために、今から毎月の積立をあといくら増やせばよいか（必要な積立増額の目安）が表示されます。積立の増額が難しい場合は、退職する年齢を遅らせる、老後の生活費を見直す、想定利回りを見直すといった組み合わせでも差は縮まります。入力を変えるとその場で再計算されるので、条件を動かしながら現実的な組み合わせを探せます。
余裕額が出た場合は、今のペースなら想定寿命まで資金が持つ見込みということです。その場合は、退職後に資産をどのペースで取り崩していくかの確認に使えます。「年ごとの推移」の表で、年齢ごとの年末残高の減り方を見ると、取り崩しのペース感がつかめます。物価上昇率や想定寿命を変えて再計算し、余裕がどの条件まで保てるかを確認しておくと安心です。
「資金が持つ期間（何歳まで持つか）」は、退職後の毎月の不足分を取り崩していったときに、資産が底をつく年齢の目安です。「○歳ごろに底をつく」と表示された場合は、その年齢が想定寿命より前かどうかが重要な分かれ目になります。想定寿命まで持つ場合は「○歳まで持つ」と表示されます。
感応度表（想定利回りを変えた場合）は、想定利回りを年0％・1％・3％・5％と変えたときに、退職時の資産と余裕／不足、判定（足りる／不足）がどう変わるかを示した表です。運用の成果は実際には変動するため、利回りが高めの想定だけで安心せず、低めの想定でも判定がどうなるかを見ておくのが読み方のコツです。また、老後の生活費の入力を変えて再計算すると、生活費の水準が不足額にどれだけ影響するかも確認できます。
老後資金シミュレーションは、こんな人に向いています
なお、いずれの結果も、入力した条件に基づく試算で、あくまで目安としてご覧ください。実際の老後資金は、退職金、住宅ローンの残高、医療・介護費、税金・社会保険料などによって変わります。
このページは、生活費診断と老後資金シミュレーションを続けて使える無料のツールです。流れは次のとおりです。
ポイントは、生活費診断で入力した「現在の月の生活費」が、老後資金シミュレーションの「老後の生活費」に引き継がれることです。今の暮らしぶりを基準に老後を試算できるため、「老後の生活費の平均はどれくらいか」を探して当てはめるのではなく、自分の現在の生活費を出発点に、老後に向けた調整（住居費が下がる、教育費がなくなる等）を考えながら金額を変えて試算できます。
Q. 利用は無料ですか？
A. はい。生活費診断も老後資金シミュレーションも、詳細診断を含めて無料で使えます（生活費診断 無料・老後資金シミュレーション 無料）。専門家への相談も、問い合わせページからの相談受付は無料です。
Q. 老後資金はいくら必要か、どう計算しますか？
A. 現在の年齢と退職する年齢、現在の貯蓄、毎月の積立額、想定利回り、年金の受給額、老後の生活費、物価上昇率などをもとに計算します。まず、現在の貯蓄と退職までの積立・運用益から「退職時資産」を求め、次に退職後の生活費と年金額の差額（毎月の不足分）を想定寿命まで積み上げた「老後に必要な資金」と比べて、不足額または余裕額を試算します。一般的な目安額を当てはめるのではなく、入力したあなた自身の数字で計算する仕組みです。
Q. 想定年金額はどこで確認できますか？
A. 毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」や、日本年金機構の「ねんきんネット」で、将来の受給見込額を確認できます。シミュレーションの「年金の受給額（世帯合計）」には、そこで確認した受給見込額（月額・世帯合計）を入力するのがおすすめです。夫婦の場合は2人分の合計を入力してください。
Q. 生活費の平均はどこから来ていますか？
A. 総務省「家計調査」をベースにした目安です。公的統計で公表される世帯あたり支出をもとに、入力した世帯構成・地域・住居形態で補正して表示しています。実際の平均は調査年や世帯の属性によって変動するため、あくまで比較のための目安としてご覧ください。
Q. 試算結果は正確ですか？
A. 試算はあくまで目安としてご覧ください。公的年金の金額は概算であり、制度変更や個人の加入記録によって変わります。運用利回りは毎年一定と仮定していますが、実際の投資では価格が変動し、元本を下回ることもあります。また、退職金、住宅ローンの残高、医療・介護費、税金・社会保険料などは結果に反映されていません。具体的な判断が必要な場合は、専門家への相談をおすすめします。
Q. メールアドレスの入力はなぜ必要ですか？
A. 診断結果を入力したアドレスにお送りするためです。あわせて、お知らせメール（メルマガ）の配信許可をお願いしており、「メルマガ（お知らせメール）の配信を許可する」へのチェックが必須となっています。チェックがない場合は結果へ進めません。
Q. スマートフォンでも使えますか？
A. はい。スマートフォン・タブレット・パソコンのいずれでも、ブラウザからそのまま使えます。アプリのインストールは不要です。
Q. 生活費を入力するときのポイントはありますか？
A. まずはざっくりした金額で構いません。通帳やカードの明細が手元になくても、思い当たる金額で入力すれば診断できます。もっと詳しく見たい場合は、簡易結果の後に進める詳細診断で、支出を内訳30項目に分けて入力できます。サブスクや外食など、項目の中身まで分けて入れると、「どこに使いすぎがあるか」がより具体的になります。